日本のスキー場が世界のリゾートに　日本人の姿は消え、インバウンドが主役

　日本国内のスキー人口を考えると、シンガポールなど海外からの巨額投資はちょっと信じられません。日本生産性本部の「レジャー白書」によると、スキー・スノーボード人口は１９９３年に１８６０万人まで増えましたが、バブル経済崩壊後の景気低迷やレジャーの多様化が強い向かい風となって減少し続けています。２０２１年は２８０万人まで落ち込み、「私をスキーに連れって」ブームに沸いたピーク時に比べて６分の１以上も落ち込んでいます。

　なにしろスキーウエアやスキー板やヘルメットなどスポーツを楽しむまでに必要な金額が高すぎます。スキー場にたどり着くまでにマイカーかバスや電車を利用するので、交通費も多額です。スキー場に着いてもリフト券を購入しなけれ行けません。日帰りスキーは往復に時間を費やすため、楽しめる時間もそんなに長くなく、といって宿泊すればホテル代などの負担が増えます。楽しいスポーツですが、そのために必要な金額を想像するとため息が出ます。費用対効果を考えれば、若者がスキーから遠ざかるのは当然です。自然、日本のスキー場の多くは、家族と共に日帰りスキーを楽しめる地元の客が主力になってしまいます。国内のスキー人口が減少するのも頷けるはずです。

日本人は減少、外国人は増加

　これに対し、海外から訪れるスキー客は順調に伸びています。コロナ禍前の２０１８年は９６万人まで増え、４年前の２０１４年の倍以上の伸びです。１人当たりの支出金額は２２万円を超え、平均的なインバンドの旅行客より３０％以上も高いそうです。スキー用具店が多い東京・神保町で話を聞くと、購入するほとんどの人が外国人。ウエア、スキー板などひと揃いを一度に購入する人も多く、「日本人の影が薄い」と苦笑していました。

　コロナ禍が収束した２０２２年末からのスキーシーズンは、北海道や長野県の人気スキー場で外国人スキーヤーの姿が一気に増えています。世界的に有名なニセコはまさに最高級のホテルが相次いで開業し、宿泊料金の高騰などでニセコへ向かう気力が失せてしまいました。

　人気ゲレンデを抱える地域は世界的なリゾートとして進化するのでしょう。スキー場を経営する自治体は多く、海外から訪問客が増えた結果、地域経済が潤うのは大歓迎です。四季を通してインバウンド消費が日本経済を下支えする構造変革は、観光産業だけでなく地域経済の意識の変化も促します。ただ、大半のスキー場は地域の家族連れを中心にした地域のホームゲレンデとして生き残っても、沈滞から抜け出せないかもしれません。スキーが趣味の人間としては、ますます日本人のスキーヤーが減るのではないかと心配ですが、今冬のゲレンデを見てから続きを書きたいと考えています。