ハイブリッド絶好調は「最後の恩返し」EV開発の資金と時間を稼ぐ

　世界でハイブリッド車の販売が絶好調です。ハイブリッド車の先駆であるトヨタ自動車は、２０２４年３月期見通しを上方修正。営業利益はなんと４兆９０００億円。５兆円にもう少しで手が届きます。

トヨタの営業利益は５兆円近く

　なにしろ、ハイブリッド車の人気は予想を超えています。トヨタの世界販売で占めるハイブリッド車の比率は３割を切っていましたが、２０２３年は３割を超え、販売台数は３４０万台を超えました。前年から１００万台近く増加です。トヨタの新車販売の３台に１台がハイブリッド車となる計算です。

　しかも、ＥＶの普及を国策として掲げた欧米や中国も含め世界の主要地域でハイブリッド車は売れています。脱炭素の切り札として電気自動車（E V)が新たな主役の座につくと言われていただけに、世界的なハイブリッド車人気でEVの時代は遠のいたとの見方も広がっています。

　果たして、そうでしょうか。EV後退というよりは、カーボンニュートラルの移行に向けてクルマの潮流が大きく変わり始めた象徴のように思えます。購入者の中でCO２排出を極力抑えたライフスタイルに徹する意識が着実に広がっている表れではないでしょうか。

ハイブリッド人気はＥＶへの期待と不安の裏返し

　ハイブリッド人気の背景には、EVに対する期待の大きさと不安が見え隠れします。クルマを購入する場合、以下のイメージで自問自答するドライバーが多いはずです。

　地球温暖化対策としてEVの重要性は理解できるが、価格はまだ高く、充電やバッテリー性能にも不安がある。今は、とりあえずガソリン車よりCO２排出が少ないハイブリッド車を購入しよう。もう少し我慢すれば、EVは手が届く価格になり、充電などのインフラも充実して使い勝手も改善する。

　日本車メーカーにとって、ハイブリッド車人気はEV時代に向けて大きなアドバンテージをもたらしています。ＥＶの開発・生産などで欧米に比べて出遅れていた日本は、欧米をキャッチアップして追い抜くチャンスが目の前に広がっているのです。

日本車には大きなアドバンテージ

　まずＥＶ開発期間に余裕が生まれました。欧米が普及を急いだＥＶは足踏みし始め、予想以上にエンジン車からＥＶへ移行する期間が延びました。すべての新車をＥＶに切り替える目標とした２０３５年は先延ばしになっています。

　技術開発にも大きなプラスです。ハイブリッド車の人気でトヨタが５兆円近い営業利益を手にするように日本車各社の業績は好調です。ＥＶは欧米や中国を中心に販売が伸びましたが、普及に伴いバッテリーや充電、自動運転など中核となる技術の課題も表面化しています。具体的なテーマに焦点を合わせ、一つ一つ各個撃破するためにも、計画以上の開発資金が必要になっています。ハイブリッド車の好調な販売は、予想を上回る開発投資を賄う原資を生み出します。

　もっとも、ハイブリッド車が好調に快走するなら、ＥＶ開発が出遅れてもハンディキャップにならないと考えるかもしれません。そう信じたら、大きな潮目の変化を見誤ってしまいます。ＥＶは確実に普及するからです。

先進国のＣＯ２はＥＶで削減

　IEA（国際エネルギー機関）によると、２０２３年の世界のＣＯ２排出量は干ばつなどで水力発電が不足したため、前年比で１・１％増加していますが、先進国の排出量は減少しており、５０年前の水準にまで低下しました。欧米を中心に自然エネルギーの普及、石炭から天然ガスへの転換などが進んだほか、ＥＶの普及も大きな排出抑制に貢献しています。２０２３年に世界で販売された新車のうち５台に１台はＥＶだそうです。

　ＥＶの価格で大きなシェアを占めるバッテリーの価格も低下しています。２０２４年のバッテリー価格は２０２３年初めに比べて半減すると予測しています。走行距離を左右するバッテリーの充電能力、充電施設の開発も加速しており、エンジン車との比較で大きなハンディキャップとなっていた性能やインフラ面はあと数年で改善するのは確実です。

ＥＶに邁進して

　日本車メーカーはハイブリッド車人気がもたらす恩恵を存分に活かして、エンジン車同様、ＥＶでも世界の頂点に立ち続けて欲しいです。ハイブリッド車人気が続くあと数年間。「最後の恩返し」と信じ、ＥＶ開発に邁進して欲しい。